2011年は3月11日に発生した東日本大震災によって、日本中が大地震＆巨大津波の恐怖に震えた年だった。

2012年以降も引き続き大地震の発生が懸念されるが、そんななか東海大学海洋研究所・地震予知研究センター長の長尾年恭教授は、「これから30～40年の間に、“3つの大地震”が日本を襲う」と警戒を呼びかける。

では、その“3つの大地震”は一体どこで起き、どのような被害を及ぼすのだろうか。

2012年もまだまだ油断できない大地震の正体について長尾教授に詳しく聞いた。

■3.11後、日本列島は“地震多発時代”へ突入　西日本では「2000年に1度の巨大地震」発生か

□東日本一帯に甚大な被害をもたらした東日本大震災。日本観測史上、最大の規模となったこの地震の発生によって、日本列島にはどのような影響が起きたか。

まず、3.11の地震によって東日本が東方へと約5メートル動き、地殻変動が起きている点だ。

地球の表面は繋がっているにもかかわらず、一部分だけが移動すれば、他の部分に無理な力がかかってしまう。

したがって、3.11のときに破壊されなかった領域にはより大きな力が加わってしまい、岩盤が不安定な状況にあるといえる。

もう1つは、日本列島全体が大きな地震の活動期に入った点だ。

地震活動は50～100年位で周期的に静穏期と活動期がくりかえすが、その周期に突入した。

また、最近の研究では今回の東北沖地震は1000年に1回、あるいは500年に1回ではないかと言われているように、長期的な周期も存在するようだ。

そんななかで明らかになったのが、西日本で1800～2000年に1度発生するという巨大地震の発生だ。

そもそも西日本では、8世紀にまとめられた古事記や日本書紀などの古文書の存在によって、今から1500年位前までに起きた地震の存在はすでに明らかになっていた。

ところが3.11後に詳細な調査が行われ、静岡平野や高知平野、浜名湖などの様々な場所で、1800～2000年前に超巨大地震が起きていたことが新たに発覚。

実際、西日本では過去7000～8000年の間で4回の巨大地震が発生したと考えられる。

その規模は、これまで我々が史上最大と言ってきた1707年の宝永地震を上回っていると見られる。

なんと、宝永地震では高知平野における津波の堆積物は15センチメートルだったにもかかわらず、その下から60センチメートルの堆積物が発掘されたからだ。

要するに、1800～2000年前に中部地方から関西、四国、九州の沖合すべてを飲み込む3.11以上に大きな地震が起きており、1000年に1回の東日本の地震が発生した今、西日本を2000年に1度の巨大地震が襲う可能性は非常に大きい。

□もともと西日本では、東海・東南海・南海地震の発生が警戒されていたが、2000年に1度というこの巨大地震との関係性は？

東海・東南海・南海地震と発生場所は同じだが、今回懸念されている西日本の巨大地震はその倍以上の規模になるうえ、九州や沖縄まで同時に発生する。

そして、3.11と同様、太平洋の沖合でプレート境界が一度に壊れることで、太平洋側にはどこでも15～20メートルの津波が押し寄せることになるだろう。

発生時期については、これから30～40年、長くても50年以内と見ている。

実際、9世紀にはおよそ50年の間に、869年に東北地方で起きた貞観地震をはじめ、西日本や現在の首都圏直下地震、さらに伊豆諸島の神津島は大噴火し、富士山の貞観大噴火も起きた。

これからの数十年間も1100年前と同様な事態が発生する可能性が極めて高く、日本列島が大動乱の時代に突入することは間違いない。

■房総半島沖、首都直下、西日本全域…日本列島を襲う“3つの巨大地震”とは

□では、日本が地震活動期に入った今、我々はどんな地震に注意しなければならないのか。

これから懸念しなければならないのは、房総半島沖（東日本）、首都直下型、西日本の巨大地震である。

緊迫した状況にあるのはすべてで、これらの地震は必ず発生する。

それはいわば「人は必ず死ぬ」ことと同義であり、非常に残念ではあるが、地球が生きている以上、巨大地震を避けることはできない。

また現在の科学技術では、いつ起きるかはわからないのが現実だ。

人間も血圧や心電図をずっと測っていれば、その直前には死期もわかるが、健康な人がいつ死ぬかは分からないことと同じである。

では、それぞれの地震はどれほどの規模で、どのような被害をもたらすのか。

まず、東日本の地震については、房総半島沖に3.11の地震で割れ残った断層があり、現在、いつ破壊してもおかしくない状況だ。

考えられる規模はマグニチュード8クラスで、横綱級の巨大地震になり、房総半島や九十九里に大きな津波が襲うことが懸念される。

一方、首都圏については、震度は5強～6程度で、古い家や液状化の影響をのぞけば、非常に頑丈である日本の建物に大規模な倒壊の危険はないだろう。

また、東京湾に津波が入り込んだとしても、2～3メートルほどだと考えられる。

先程からお話をしている西日本の巨大地震は、最大級だった3.11より大きな津波に襲われる可能性もあるとは考えられない。

ただ、マグニチュードは最大9～9.5になると考えられ、10には達しないことからも最大15～20メートルの津波になるだろう。

特にリアス式海岸では注意が必要である。

岩手県釜石などで40～50メートルほどに達した場所もあるように、西日本では伊勢志摩や英虞湾に地形上の問題で50メートルほどの津波が襲う危険性もあるからだ。

首都直下型地震については、東京都は今のところ、1855年に起きた東京湾北部（江戸川区など）を震源とする安政江戸地震を想定している。

ただし、あくまで想定であって、実際にはどこで起こるかはわからないため、広範囲で警戒が必要だ。

過去の事例にとらわれた想定には、必ず限界が訪れる。

人間の地震に関する知識、特に器械によるデータがあるのはたかだか200年ほどのものであり、地球の営みに比べればごく一部。我々が十分に理解できていないことを忘れてはいけないだろう。

■首都圏の地震は深刻な「経済災害」につながる

□3.11の地震発生直後、首都圏は交通マヒや企業活動の停滞などに陥り、混乱は著しいものだった。もし、首都直下型地震や房総沖地震が起きれば、首都圏はどのような状況に陥るか。

房総半島沖や首都直下型の地震が起これば甚大な被害が想定されるが、同時に懸念されるのが一極集中している首都機能の麻痺だ。

建物が頑丈である日本にとって、もはや地震災害ではなく経済災害となる可能性が高く、世界中で株価が大暴落し、世界恐慌の引き金にさえなりかねない。

昔とは異なり、グローバル経済が進行するいま、東京で巨大地震が起きれば、日本企業の株価は下がり、東京に集中する本社機能が麻痺する。

そうすると、それを機会に日本の地位を虎視眈々と狙う人々も少なくないはずだ。

□では日本企業が今後、そうした事態を防ぐためにどのように事業継続計画（BCP）や危機管理を行っていくべきか。

今、日本企業が導入しているBCPの多くはアメリカ型で、自分さえよければいいという面さえある。

しかし、新潟県のある鉄工所では、新潟県中越地震が発生後も自社に被害がなかったために、地震翌日から営業を再開したところ、「周りは家が壊れて大変なのに、自分たちだけ仕事をしてけしからん！」と非難を受け、後に潰れてしまったという。

したがって、日本では自社だけが防災対策を行って生き残ることができるBCPでは十分ではなく、地域の住民と一緒に回復する“日本型BCP”が望ましい。

また、危機管理に関しては、首都圏直下型地震と西日本の地震が起きれば、東京と大阪、あるいは東京と名古屋に本社にあっても意味はなく、地震対策という観点から本社の場所は東京と札幌、あるいは大阪と仙台など、場所を離す必要がある。

そして、本社機能のバックアップを海外に残すことも重要である。

これから企業にとってリスクヘッジが重要になる中で、どの地域までが同時に被害を受ける可能性があるのか、地震リスクも含めて考慮しなければならない。

■これから50～60年は激動の時代へ　限られた経済力でどう地震被害を食い止めるか

□これから数十年間、地震活動期に入るなかで、我々はどのように人的被害を最小限に食い止めればよいのか。

まず、西日本で地震が起きれば、太平洋ベルト地帯の神奈川、静岡、愛知を含むため、東北とは圧倒的に人口密度が異なり、人的被害は3.11以上に深刻になる恐れがある。

しかし、太平洋側すべてに15メートルの防潮堤を築くなどといった対策は、現在の経済力では不可能であり、景観的にも許されない。

すると、大地震で人命を救うには逃げるしか方法がないため、ソフト面での防災対策が重要になる。

その対策の1つが、水平避難ではなく、垂直避難ができる状況をつくることだ。

先程から述べているように、日本の建物はとても頑丈で地震によって壊れるとは考えづらい。

したがって、垂直的に逃げられるような場所をこれから整備していただきたいと思う。

また、生活の場と仕事の場を分離させることも重要なポイントである。

東北地方は、明治、昭和にも大津波が襲うなど、50～100年に1度は津波が発生し、毎回多くの方が被害を受けて亡くなっている。

しかし、地震直後は海岸線から生活の場を離れるものの、仕事上の利点から結局海岸線に戻ってきてしまう傾向があった。

もちろん昔は利便性から海岸近くに住まざるを得なかったと思われるが、車を誰もが持っている今は仕事場が海岸であっても、自宅は高台、というようにぜひ棲み分けを徹底していただきたい。

地震からの復旧にとって最も不幸でハードルになるのは、人の死である。

もし死者が1人もなく、町が破壊されただけならば、お金さえあればまた立ち上がることができるはずだ。

第二次世界大戦後の昭和20年頃から高度経済成長期の日本は、地震学的に非常に静かな時代が続いていた。

しかし、これからの50～60年は激動の時代になる。

それは地球が生きている限り仕方がないことであり、それによって日本は火山や温泉のある風光明媚な国になっている。

もはや共生しか道はなく、人命最優先の街づくりを行うより他ない。

ただし、金銭面で大きな懸念があるのも間違いない。

関東大震災発生時は国家予算の約3年分が失われたが、その後の右肩上がりの経済成長によって吸収することができた。

一方で、経済成長が鈍化し、多額の借金を抱える現在の日本を今後50年間に連続して巨大地震が襲ったらどうだろうか。

そうなれば、日本経済が復興に耐えられるかどうか。

不安は非常に大きい。


ながお・としやす／東海大学教授，東海大学海洋研究所・地震予知研究センター長。理学博士。1987年東京大学大学院理学系研究科博士課程修了。大学院在学中に第22次日本南極地域観測隊・越冬隊に参加、昭和基地で越冬。重力、地殻変動、地殻熱流量観測等に従事。1988年6月より金沢大学理学部助手、1995年12月より東海大学海洋学部助教授。この間1991年11月より1年間、地震予知研究のためアテネ大学物理学部へ留学。専門は固体地球物理学、地震電磁気学、地球熱学。

(ダイヤモンド・オンライン)


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